猫よりも犬の飼育がフレイル・介護予防に！

★猫と犬は人間に対する忠誠心が違うからかな？それでもそれぞれであるという事はできるだろう 個性というものが会えうから、みんは同じではない。★

猫よりも犬の飼育がフレイル・介護予防に！　最新研究で「介護費抑制にも効果的」と判明〈dot.〉 永遠に終わらない論争の一つに「犬派」対「猫派」がある。昨今の猫ブームにやや押されがちだが、実は犬派のほうが健康面では優位に立っていることが近年の研究で明らかになっている。犬を飼うことは、高齢者の介護・認知症予防にどのように効果的に働くのか。研究員に話を聞いた。 【写真】かわいい！長椅子にみっしり座る猫たち ＊　　＊　　＊ 「ペットを飼うことでストレスが緩和され、病気のリスクが減る可能性があることはこれまでたびたび指摘されてきました。しかし、実は科学的な検証は十分とは言えず、未解明な部分が多く残っているのです」 　こう語るのは、国立環境研究所 環境リスク・健康領域主任研究員（東京都健康長寿医療センター研究所協力研究員）の谷口優氏。ペットを飼うことで生活習慣が整う、幸せホルモンが分泌される、子どもの成長や教育によい影響を与える、といった話を聞いたことのある人も多いだろう。 　しかし、ペットの飼育による健康への効果を示した論文には、海外で少人数を短期間観察した研究が多かったという。 　例えば2022年10月に発表された米アラバマ大学の研究によると、犬を飼う人々は飼っていない人々に比べて、脳が最大15歳も若いことが明らかにされた。このことから、認知機能の低下が抑制される可能性があると期待される。 　ただし、これは95人を対象とした横断研究。横断研究はある時点で特定の集団から収集したデータを分析・検討する研究手法のことで、「原因と結果の因果関係を示せないことには注意が必要」と谷口氏は言う。 　東京都健康長寿医療センター研究所では、都内の高齢者約1万人を対象に3年半の追跡研究を実施。65～84歳の男女に犬猫の飼育経験の有無などを聞く郵送アンケートをもとに、行政データと照らし合わせて介護や死亡との関係を調査した。 　すると、過去に犬を飼ったことのある人は要介護や死亡のリスクが一度も飼っていない人に比べ約15％減、現在飼っている人に至っては半減していたことが判明。この傾向は年齢や性別、持病、飲酒や喫煙といった影響を取り除いても変化がなかったという。一方、猫の飼育経験には大きな差は見られなかった。 ■なぜ猫より犬がいいのか？　最大の要因は運動習慣 　谷口氏によると、犬を飼育した場合と猫を飼育した場合に差が見られるのには、いくつか理由が考えられる。 「最大の理由は、犬を飼っている人は散歩を含めた運動習慣があること。例えばスポーツは天候やその日の気分などに左右されますが、犬は毎日最低1回、散歩に連れていく必要があります。運動習慣があることはフレイルの予防に効果的です」 　谷口氏の過去の調査では、犬の飼育経験がある人はフレイルの発生リスクが低いことが明らかになっている。フレイルとは健康な状態と要介護状態の中間の虚弱な状態を指す。 「フレイルは、要介護や死亡だけでなく、認知症を引き起こす要因になることも知られています。健康長寿の実現には、病気の予防に加えて、フレイルの予防や進行の抑制が重要です。近年の研究成果から、運動や栄養管理、社会参加活動が十分な高齢者ほど、フレイルを発症するリスクが低いことがわかっています」 　厚生労働省は運動習慣を「週2回以上、1回30分以上、1年以上継続して実施すること」と定義しており、犬を飼っているとこの条件をクリアしやすいのだ。ほかに、犬の散歩中に近所の人と立ち話をする機会が増えることで社会的に孤立しにくくなり、フレイル予防に効果的と考えられる。 　しかし、と谷口氏は続ける。 「犬を飼ったことでアクティブになったのか、もともとアクティブだから犬を飼っているのか。両者の因果関係はまだ明らかになっていません。また、人によっては猫やほかのペットを飼うことで社交的になる場合もあるでしょう。この辺りの研究も今後進めていきたいと思います」 ■ペットを飼うことで介護費用が半額に抑えられる 　いずれにせよ、ペットは一部の人が可愛がる対象である「愛玩動物」という捉え方から、「健康増進効果をもたらすパートナーである」と認知される時代へと移行していることは事実なようだ。 　東京都健康長寿医療センター研究所では、ペット飼育と社会保障費との関係を調べるため、2017年に埼玉県鳩山町の65歳以上でペットを飼っている96人と飼っていない364人を対象に、直近1年半の医療や介護の利用状況などを比較。ペット飼育者と非飼育者との間で医療費に差はなかったが、ペット飼育者の介護保険サービス利用費は非飼育者のほぼ半額だった。 　近年の日本では、ペットに対する考え方が見直されつつあるが、アメリカやドイツ、オーストラリアなどの“ペット先進国”と比べるとまだ発展途上にある。今後、人と動物が共生できる寛容な社会の構築を目指すことは、社会保障費の抑制をはじめとする様々な社会課題の解決にもつながるはずだ。谷口氏は言う。 「ペットの飼育は個人と社会の両方にメリットがあることが明らかになってきました。それぞれ事情があるのでやみくもにペットを飼うことを勧めるわけではありませんが、我々の研究がペットを飼いたい人の背中を押すことになればうれしいです」